東日本大震災を起因とする福島第一原発事故の影響でエネルギー不足や計画停電などの問題が発生したことと、原子力発電に対する危機意識の高まりが原因となって、太陽光発電を新たに設置したいという人が増えているようです。

太陽電池を設置する業者の間では「忙しすぎる」という嬉しい悲鳴が上がっているのですが、実際に関わりのあったユーザーの声を間いていると、従来とは導入の動機が変わってきているように感じます。

震災前までは、「何年で元が取れるか?」「10年で元が取れそうならやる」という経済的な興味、いわゆる売電収入に対する興味から導入を考える方が多かったのですが、ここにきて、「環境に貢献したい」「別に10年で元が取れなくてもいい」という人が増えてきているのです。

つい先日も、友人から相談を受けました。

私は「屋根の向きが悪く、設置を工夫したとしても、太陽光発電システム本来の能力の7割くらいしか発電しない」ということを伝えたのですが、その友人は「それでもいい。環境にいいものだからやりたい」と言い、結局導入することになりました。

太陽光発電がここにきて大きく普及していったのには、この“環境へ貢献したい”といった環境意識の高まりにも原因があるのではないかと思います。

太陽光発電は、発電時に温暖化の原因になると言われる二酸化炭素をまったく出さない

これまで日本のエネルギー供給を担ってきた“火力発電”や“原子力発電”も太陽光発電もそのシステムを構築する機器の製造にはコストとエネルギーがかかりますが、両者が根本的に異なっているのは、システムの設置が終わり、稼働し始めてから私たちの生活に関係してくる“何か”を発生するかどうかという点です。

“火力発電”は二酸化炭素を発生させ、“原子力発電”は放射能廃棄物を発生させます。

二酸化炭素は「地球温暖化」の原因となると言われていますし、放射能廃棄物は言わずもがなです。

しかし、太陽光発電についてはそういった“何か”を発生させることはありません。あくまでも環境に優しい発電方法なのです。

また、屋根や屋上に太陽光発電システムを設置することによる遮熱効果も見逃せません。「何故、遮熱効果が?」と思われるかもしれませんが、屋根と太陽電池モジュールの間にすき間ができるために、その間の空気が循環して、屋根の高温化を防ぐ効果が期待できるからです。

屋根や屋上は直射日光が当たると60度ほどの高温になります。屋根や屋上に太陽光発電システムを設置することで、屋上緑化と同様、それらの温度を10度から最高で30度ほど下げることができるという検証結果も出ています。

屋根や屋上の温度は下の階へも伝わっていくため、遮熱効果が上がると建物全体の節電や快適さにもつながります。いわば、太陽光発電システムの環境面での見えない貢献です。

コンクリートの建物が多い都会では熱が逃げないこともあり、真夏の暑さは大変なものです。太陽光発電システムを設置することで、その暑さを和らげることができるとは驚きです。

太陽光発電システムが行う地球環境への直接的な貢献だけでなく、実際に私たちの環境への意識が変わるという間接的な貢献も大きいと思います。

太陽光発電では屋内のモニターで電気の消費が“可視化”されるので、エアコンだけ使った場合の電気の消費量と、エアコンのタイマーを活用して扇風機を併用した場合の電気の消費量を比較したり、その場合の涼しさを体感したりと、自分で様々な実験をすることができます。

太陽光発電を暮らしに取り入れることで、節電や省エネに対する意識が芽生え、限りある資源を大切に使おうとする人がさらに増加することを私も期待しています。

節電、省エネばかりに意識がいき、自分の身体の状態がおろそかになって、熱中症になってしまっては本末転倒ですが、快適かつ省エネの暮らしを実践する方法を、自分で調べることができるのは、貴重な経験であると思います。

ソーラーパネル設置場所だけ土砂崩れ

太陽光発電は、自然を破壊し、様々な災害の原因となっているという話題もネット上では出ています。

台風18号による大雨被害で、各地の太陽光発電システムへの影響が続々と報告されている。太陽光発電協会(JPEA)は11日、太陽光発電設備が水害によって被害を受けた場合の対処について注意喚起を発表した。

太陽光発電設備のパワーコンディショナや、太陽電池パネルと電線との接続部は、水没・浸水している時に近づいたり、接触したりすると感電する恐れがある。同協会が発表した注意では、太陽電池パネルや集電箱、パワーコンディショナが破損したり、電線が切れたりしている場合の対処方法について触れている。

たとえば、復旧作業等でやむを得ず取り扱う場合でも、素手は避けるようにし、感電対策(ゴム手袋、ゴム長靴の使用等)などによって感電リスクを低減する必要がある。また、複数枚の太陽電池パネルが接続されたまま飛ばされたり流されたりした場合は、まだ日射を受けて発電し高い電圧/電流が発生している可能性があるため、周辺にロープを張るなど、関係者以外が不用意に立ち入らないような対策を実施することが必要だ。

なお、太陽光発電設備の規模ごとに、50kW未満の太陽光発電施設の場合は販売施工事業者に、50kW以上の太陽光発電施設の場合は選任されている電気主任技術者に連絡し、対策をとるよう述べている。

台風などで被害を受けた太陽光発電への注意は、昨年もNPO法人などから取り扱い上の注意点が発表されていた。JPEAによる注意全文は下記リンクより確認することができる

JPEA – 太陽光発電設備が水害によって被害を受けた場合の対処について(PDF)

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